「突然の停電でパソコンが落ちて、入力中のデータが全部消えた…」
こんな経験、ありませんか？
地震や雷、あるいは近所の工事など、予期せぬタイミングで電源が落ちてしまうことは、意外とよくある話です。
中小企業の現場では、たった数秒の停電でも業務が止まり、大きな損失につながることがあります。たとえば、入力中のデータが消える、重要なファイルが破損する、サーバーが停止して取引先とのやりとりができなくなる――そんな事態を避けるためにUPS（無停電電源装置）があります。
この記事では、UPSの仕組みや必要性、費用、そして導入時のポイントを、ITに不慣れな方でもわかるようやさしく解説します。
UPS（無停電電源装置）とは？
UPS（Uninterruptible Power Supply）とは、停電が発生したときに、瞬時に電源を切り替え、一定時間機器へ電力を供給し続ける装置です。内蔵バッテリーによって、サーバーやパソコン、ネットワーク機器を守り、安全にシャットダウンする時間を稼いでくれます。
本来は病院や金融機関など“止まってはいけない現場”で使われてきた設備ですが、最近では中小企業のIT機器保護にも活用されています。
クラウド保存時代でもUPSは必要？
「うちはGoogleドキュメントだから保存は自動、UPSなんていらない」と思う方もいるかもしれません。
確かに、クラウドサービスは自動保存機能があり、作業内容はオンライン上で守られるケースがほとんどです。たとえば、Googleスプレッドシートやドキュメントであれば、常にクラウド上に保存されているため、ファイルが消える心配はほとんどありません。
ただし、クラウド保存が主流になった今でも、UPSは“データの保護”というより“ネットワークや機器を安全に停止させる”ために必要とされています。
UPSがあればネットワーク機器やPCに短時間の電力供給ができ、安全にシャットダウンさせる猶予が生まれます。業務の中断リスクを最小限に抑えるための“保険”としての役割が、UPSの価値といえるでしょう。
導入コストとランニング費用は？
UPSの価格は製品の容量や性能によって異なります。代表的な費用感は以下の通りです：
- 小型（1台用）：15,000〜30,000円程度
- 中型（複数機器用）：30,000〜80,000円
- 高性能タイプ（正弦波・長時間対応）：50,000〜100,000円
バッテリー交換は3〜5年に1度必要で、費用は1万円前後。電気代も年間1,000円前後で済みます。
全社導入ではなく「最低限必要な場所だけ」に導入すれば、コストを抑えつつ高い効果が得られます。
UPSはBCP（事業継続計画）対策にも
停電による業務停止リスクに備えることは、BCPの基本です。UPSを導入すれば、急な停電でも社内ネットワークやサーバー、業務PCを守ることができ、復旧までの混乱を最小限に抑えられます。
「取引先に迷惑をかけない」「会社の信頼を損なわない」ための備えとして、UPSは中小企業にも十分な価値があります。
補助金を活用してUPSを導入
UPSの導入費用が心配な場合は、公的補助金の活用も検討できます。たとえば「小規模事業者持続化補助金」などでは、BCPやITインフラ強化を目的とした機器購入費が対象となる場合があります。
導入計画や申請書の作成には少し手間がかかりますが、商工会議所やIT支援事業者と連携すればスムーズに進められます。
まとめ｜“突然の停電”から会社を守る備えを
UPSは、今や中小企業にも必要な“保険”の一つです。
クラウド保存が進んだ今でも、ネットやPCの停止は業務に大きな影響を与えます。最低限のUPS導入でも、大きなリスク回避につながります。
「うちはまだ大丈夫」と思っている今こそ、見直すタイミングかもしれません。導入をご検討の際は、ぜひテクノリレーションズまでご相談ください。
